今回の銘柄分析は、家電量販店銘柄であるヤマダデンキ・ケーズデンキ・ビックカメラ・エディオンの4つを比較していく。
参考にした資料は直近2022年3月31日の有価証券報告書である。(ビックカメラは決算月が8月のため、2021年8月31日の分を使用した)
企業概要
まずはそれぞれの会社の企業概要を説明する。
それぞれの会社のHPリンクとオンライン通販サイトは次の通りである。
①ヤマダホールディングス
https://www.yamada-holdings.jp/
(通販サイト)
https://www.yamada-denkiweb.com/
②ケーズホールディングス
https://www.ksdenki.co.jp/kshd/default.aspx
(通販サイト)
https://www.ksdenki.com/shop/default.aspx
③ビックカメラ
https://www.biccamera.co.jp/bicgroup/index.html
(通販サイト)
https://www.biccamera.com/bc/main/
④エディオン
(通販サイト)
ヤマダホールディングス 証券コード:9831
本社を群馬県高崎市に置くヤマダホールディングスは1973年4月に創業し、1983年9月に設立された今年50年目(2022年9月現在)を迎える会社で、代表者は山田昇である。
事業内容はグループ経営戦略の企画・立案及びグループ会社の経営管理・監督、グループ共通業務などである。(ホールディングスのため)
ヤマダホールディングス及び、子会社の事業セグメントは次の通りである。
(1) デンキ事業
テレビや冷蔵庫、洗濯機などの家電、パソコンや携帯電話といった情報家電などの販売及びリフォーム、家具・インテリアなどの住まいに関する商品販売を行う
主な関係会社:株式会社ヤマダデンキ
(2) 住建事業
戸建て住宅を中心とした住宅販売及びバスやキッチンなどの住宅設備機器の製造・販売を行う
主な関係会社:株式会社ヒノキヤグループ、株式会社ヤマダ住建ホールディングス、株式会社ヤマダホームズ、株式会社ワイ・ジャスト、株式会社家守り、株式会社ハウステック
(3) 金融事業
「暮らしまるごと」をコーディネートするサービスの一環として、新築、リフォーム、資金決済、保険商品、ライフプラン提案の5分野において各種金融商品を展開する
主な関係会社:株式会社ヤマダファイナンスサービス、株式会社ヤマダフィナンシャル、株式会社ヤマダライフ保険、株式会社ヤマダ少額短期保険、株式会社リベア・デポ
(4) 環境事業
家電やパソコンを中心とした製品のリユース・リサイクル・再資源化事業の展開を行う
主な関係会社:株式会社ヤマダ環境資源開発ホールディングス、インバースネット株式会社、株式会社シー・アイ・シー、株式会社三久、東金属株式会社
(5) その他
これらのセグメントに含まれない主な関係会社は次の通りである。
主な関係会社:株式会社ヤマダトレーディング、株式会社ヤマダフードサービス、株式会社ビー・ビー・シー、株式会社イーウェルネス、株式会社ヤマダテクニカルサービス、コスモス・ベリーズ株式会社、日本ツーリストクラブ株式会社、株式会社J・スタッフ
ケーズホールディングス 証券コード:8282
本社を茨城県水戸市に置くケーズホールディングスは創業1947年3月で今年75年目(2022年9月現在)を迎える会社で、代表は平本忠である。
事業内容は家庭電化製品並びに関連商品販売及び付帯工事・修理である。
ケーズホールディングスは単一セグメントの家庭用電気製品小売業からなる。
主な関係会社:株式会社ギガス、株式会社関西ケーズデンキ、株式会社ビッグ・エス、株式会社北越ケーズ、株式会社九州ケーズデンキ、株式会社デンコードー
ビックカメラ 証券コード:3048
本店を東京都豊島区に置くビックカメラは1978年5月に創業し、1980年11月に設立された今年44年目(2022年9月現在)を迎える会社で、代表者は木村一義である。
事業内容はカメラ、ビジュアル製品、オーディオ製品、パソコン、OA機器、携帯電話、家電製品、時計、ゲーム、メガネ・コンタクト、医薬品、玩具、スポーツ用品、寝具、酒類等の販売である。
ビックカメラは単一セグメントの音響映像商品・家庭電化商品・情報通信機器商品等の小売業からなる。
主な関係会社:株式会社WILBY、株式会社生毛工房、株式会社ジェービーエス、株式会社ソフマップ、株式会社東京計画、株式会社サービスステーション、株式会社ビック酒販、株式会社ビックライフソリューション、株式会社らネット、東京カメラ流通協同組合、アロージャパン株式会社、豊島ケーブルネットワーク株式会社、日本BS放送株式会社、株式会社コジマ
エディオン 証券コード:2730
本社事務所を大阪府大阪市に置くエディオンは2002年3月に設立された今年21年目(2022年9月現在)を迎える会社で、代表者は久保允誉である。
事業内容は主に家庭電化商品等の販売で、わずかにその他の事業も有する。
主な関係会社:株式会社サンキュー、フォーレスト株式会社、フォーレスト酒販株式会社、株式会社エヌワーク、株式会社PTN、株式会社エディオンハウスシステム、株式会社ジェイトップ、株式会社イーアールジャパン、株式会社e-ロジ、夢見る株式会社、株式会社プライムステーション、株式会社Hampstead、株式会社EdBank
財務諸表分析
続いて、有価証券報告書から読み取れる、財務諸表分析を行う。
財務諸表分析は大きく分けて次の7項目で考える。
(1) 株価・利回り分析
(2) 貸借対照表・損益計算書・C/F計算書分析
(3) 安全性の分析
(4) 収益性の分析
(5) 過去5年推移分析
(6) 地域別分析
(7) 製品別分析
(1) 株価・利回り分析
まずはそれぞれの銘柄の株価(2022年9月20日の終値)を中心に分析する。
分析項目については主に株価・時価総額・配当金・優待金額などを見ていく。
証券コード | 9831 | 8282 | 3048 | 2730 |
銘柄 | ヤマダ | ケーズ | ビック | エディオン |
発行済株式数(千株) | 966,648 | 225,000 | 188,146 | 112,006 |
株価(9/20終値) | 484 | 1,226 | 1,188 | 1,193 |
時価総額(億円) | 4,679 | 2,759 | 2,235 | 1,336 |
年間配当金(円) | 18 | 43 | 15 | 44 |
優待金額(円) | 1,000 | 2,000 | 2,000 | 3,000 |
優待金額(継続保有特典) | 0 | 2,000 | 2,000 | 1,000 |
配当利回り(%) | 3.72 | 3.51 | 1.26 | 3.69 |
優待利回り(%) | 2.07 | 1.63 | 1.68 | 2.51 |
継続保有時優待利回り(%) | 2.07 | 3.26 | 3.37 | 3.35 |
最終合計利回り(%) | 5.79 | 6.77 | 4.63 | 7.04 |
発行済株式数はヤマダがずば抜けて多い10億株近く、次にでケーズとビックカメラが同じくらいの2億株ほど、エディオンは一番少ない1億株である。
株価はヤマダだけが500円を下回っており、その他3銘柄は1,200円付近である。
以上から、時価総額はヤマダが一番大きく4,700億円、ケーズが2,800億円、ビックカメラが2,200億円、エディオンが一番小さい1,300億円である。会社の規模は時価総額で語られることが一般的で、全国各地に出店しているヤマダの規模が大きく、関西が中心のエディオンが小さくなっていることは納得できる。
続いて配当金に注目したい。特にヤマダの18円、エディオンの44円とケーズの43円が目を引く。
根拠は後の損益計算書分析で詳しく説明するが、これらのどの銘柄もしっかり利益を出しながら配当金という形で株主に還元しているので、決して高すぎる水準ではないと考える。
また、これらの4銘柄に共通して言えるのが、優待金額が大きいということだ。
家電量販店ではあるが、家電以外にもゲーム機や日常消耗品、店舗によっては食料品まで揃えてあるので使い勝手は大変良いと思う。
個人的な見解ではあるが、配当金&長期優待を考慮したときの投資判断としては、投資初心者には5万円以下で100株を買えるヤマダを、身近にエディオン店舗がある投資中級者にはエディオンを、そうでない投資中級者にはケーズを勧めたい。
※あくまで投資は自己責任でお願いします。投資により損を被った場合も責任は負いかねます。
(2) 貸借対照表・損益計算書・C/F計算書分析
次に、財務諸表の基本である貸借対照表・損益計算書・C/F計算書を分析する。
形式を統一するために財務諸表の項目をある程度合算して記載している。
貸借対照表(百万円) ー資産の部 | ヤマダ | ケーズ | ビック | エディオン |
流動資産 | ||||
現金預金 | 57,184 | 29,938 | 108,973 | 29,885 |
売上債権 | 73,400 | 28,345 | 37,501 | 39,664 |
商品 | 391,585 | 156,791 | 98,584 | 106,022 |
その他 | 99,110 | 7,064 | 13,019 | 15,026 |
流動資産合計 | 621,279 | 222,138 | 258,077 | 190,597 |
固定資産 | ||||
有形固定資産 | 437,490 | 140,739 | 85,774 | 125,504 |
無形固定資産 | 40,955 | 3,783 | 31,040 | 10,169 |
投資その他の資産 | 171,942 | 75,392 | 79,574 | 51,700 |
固定資産合計 | 650,387 | 218,914 | 196,388 | 187,373 |
資産合計 | 1,271,666 | 442,052 | 454,465 | 377,970 |
貸借対照表(百万円) ー負債・純資産の部 | ヤマダ | ケーズ | ビック | エディオン |
流動負債 | 391,688 | 138,647 | 173,589 | 109,003 |
固定負債 | 203,701 | 26,779 | 101,353 | 69,486 |
負債合計 | 595,389 | 165,426 | 274,942 | 178,489 |
純資産 | ||||
繰越利益剰余金 | 564,882 | 249,952 | 105,983 | 118,176 |
その他 | 111,395 | 26,674 | 73,540 | 81,305 |
純資産合計 | 676,277 | 276,626 | 179,523 | 199,481 |
負債純資産合計 | 1,271,666 | 442,052 | 454,465 | 377,970 |
損益計算書(百万円) | ヤマダ | ケーズ | ビック | エディオン |
売上高 | 1,619,379 | 747,219 | 834,060 | 713,768 |
売上原価 | 1,154,418 | 536,133 | 595,501 | 504,097 |
売上総利益 | 464,961 | 211,086 | 238,559 | 209,681 |
販売費及び一般管理費 | 399,257 | 169,329 | 220,340 | 190,884 |
営業利益 | 65,704 | 41,757 | 18,219 | 18,797 |
営業外収益 | 11,646 | 5,752 | 4,071 | 3,880 |
営業外費用 | 3,213 | 962 | 659 | 1,087 |
経常利益 | 74,137 | 46,547 | 21,631 | 21,590 |
特別利益 | 3,587 | 689 | 566 | 315 |
特別損失 | 8,192 | 5,434 | 2,655 | 2,140 |
税引前当期純利益 | 69,532 | 41,802 | 19,542 | 19,765 |
法人税等 | 17,249 | 13,254 | 6,785 | 6,655 |
当期純利益 | 52,283 | 28,548 | 12,757 | 13,110 |
非支配株主に帰属する 当期純利益 | 1,728 | 0 | 3,994 | 0 |
親会社に帰属する 当期純利益 | 50,555 | 28,548 | 8,763 | 13,110 |
C/F 計算書 (百万円) | ヤマダ | ケーズ | ビック | エディオン |
営業 C/F | 21,084 | 24,226 | 7,763 | 10,506 |
投資 C/F | -22,265 | -9,566 | -12,356 | -10,518 |
財務 C/F | -16,647 | -12,746 | -4,387 | -13,245 |
総資産金額や売上高など、ヤマダのみ他の3銘柄よりも企業規模が一回り大きいことが確認できる。
規模の異なる企業間においては単純な比較は困難なので、次章で財務分析項目を用いながら4社を比較していく。
(3) 安全性の分析
続いて、財務諸表の数値を使用して、安全性の分析を行っていく。
安全性の分析は、短期の安全性と長期の安全性の分析の2つに分けられる。
短期の安全性 | ヤマダ | ケーズ | ビック | エディオン |
流動比率(%) | 159 | 160 | 149 | 175 |
正味運転資本(百万円) | 229,591 | 83,491 | 84,488 | 81,594 |
当座比率(%) | 33 | 42 | 84 | 64 |
手元流動性(百万円) | 57,184 | 29,938 | 108,973 | 29,885 |
手元流動性比率(月) | 0.424 | 0.481 | 1.568 | 0.502 |
長期の分析 | ||||
固定比率(%) | 96 | 79 | 109 | 94 |
固定長期適合率(%) | 74 | 72 | 70 | 70 |
自己資本比率(%) | 53 | 63 | 40 | 53 |
短期の安全性については、ヤマダとケーズの当座比率が若干低いようにも感じるが、それ以外は特に気になるような数値は見当たらない。
この2社の当座比率が低いのは総資産に対する製品在庫が大きいことが原因であると考えられる。これらの製品在庫が不良在庫となれば経営上での不安要素となりえるが、財務諸表からはそのような根拠もなく、心配する必要はないように思う。
長期の安全性については、ビックカメラの固定比率が若干高く、自己資本比率が若干低いように感じる。しかしながら、他3社が特に高財務なだけであって、ビックカメラの長期の安全性に問題があるわけではないと思う。
これらの数値も企業が経営活動を続けていく上では特に心配する数値ではない。
(4) 収益性の分析
次に収益性の分析をしていく。
ここでは主に資本利益率(%)と資本回転率(回転期間)を見ていく。
収益性の分析 | ヤマダ | ケーズ | ビック | エディオン |
総資本経常利益率(%) | 5.83 | 10.53 | 4.76 | 5.71 |
経営資本営業利益率(%) | 5.34 | 9.53 | 4.30 | 5.11 |
自己資本当期純利益率(%) | 7.48 | 10.32 | 4.88 | 6.57 |
売上高営業利益率(%) | 4.06 | 5.59 | 2.18 | 2.63 |
総資本回転率(回) | 1.27 | 1.69 | 1.84 | 1.89 |
総資本回転期間(月) | 9.42 | 7.10 | 6.54 | 6.35 |
売上債権回転率(回) | 22.06 | 26.26 | 22.24 | 18.00 |
売上債権回転期間(日) | 16.54 | 13.85 | 16.41 | 20.28 |
棚卸資産回転率(回) | 4.14 | 4.77 | 8.46 | 6.73 |
棚卸資産回転期間(日) | 88.26 | 76.59 | 43.14 | 54.22 |
収益性の分析に関しては、ケーズの資本利益率の高さが目を引く。
またビックとエディオンの売上高営業利益率が2-3%と少し低く感じる。
資本回転率においては、当座比率が低かったヤマダとケーズがやはり棚卸資産回転率が悪く、棚卸資産回転期間が長い。
個人的な考えとはなるが、この2社は製品在庫をもう少し減らしてスリムな店舗を構えても良いのではと思う。
(5) 過去5年推移分析
続いて、過去5年推移分析を行う。
分析内容は売上高、経常利益、配当金、配当性向である。
売上高(百万円) | ヤマダ | ケーズ | ビック | エディオン |
2018年 | 1,573,873 | 679,132 | 790,639 | 686,284 |
2019年 | 1,600,583 | 689,125 | 844,029 | 718,638 |
2020年 | 1,611,538 | 708,222 | 894,021 | 733,575 |
2021年 | 2,506,175 | 792,542 | 847,905 | 768,113 |
2022年 | 1,619,379 | 747,219 | 834,060 | 713,768 |
売上高の過去5年推移に関しては2020年-2022年についてコロナの影響は少なく、巣ごもり需要により売上高が維持出来たこともあり、家電量販店は安定した業界であることと判断できる。
コロナが落ち着くタイミングで顧客の消費志向が刺激され、それを期に今後も継続して、安定した売上を出し続けることが期待できる。
経常利益(百万円) | ヤマダ | ケーズ | ビック | エディオン |
2018年 | 47,335 | 36,661 | 24,364 | 16,167 |
2019年 | 36,889 | 38,539 | 29,241 | 18,889 |
2020年 | 46,074 | 37,040 | 25,871 | 13,365 |
2021年 | 98,875 | 56,747 | 14,690 | 27,811 |
2022年 | 74,136 | 46,545 | 21,629 | 21,589 |
次に経常利益の過去5年推移であるが、これに関しても4社とも安定して経常利益を上げていることが読み取れる。
2021年に経常利益が増えている理由についてだが、ヤマダに関して言えば、新型ウイルス感染症による損失が6億円と限定的であるのに対して、販売費および一般管理費を維持したまま売上高を前年比10%ほど増やせている点が大きいと考える。
詳しくは各社の損益計算書をご参照願いたい。
配当金(円) | ヤマダ | ケーズ | ビック | エディオン |
2018年 | 13 | 63 | 12 | 28 |
2019年 | 13 | 30 | 20 | 32 |
2020年 | 10 | 30 | 20 | 34 |
2021年 | 18 | 40 | 13 | 46 |
2022年 | 18 | 43 | 15 | 44 |
配当金の大小については株価を考慮した配当利回りで判断していただきたい。
ここでは2018年のケーズ配当金の高さととエディオンの増配傾向について触れておく。
ケーズは2018年4月に1株→2株の割合で株式分割を行っており、これにより株式分割後の配当金が半減しているように見える。
またエディオンに関しては有価証券報告書の中の配当政策について以下のように記載がある。
「当社は、グループとして安定定期な経営基盤の確保に努めるほか、株主還元を経営の重要課題と考えており、株主の皆様への安定的配当の実施を念頭に置きながら業績及び経営基盤強化のための内部留保を勘案し、配当金額を決定することを基本方針としております。」
この1文から、エディオンが株主還元に対して意欲的であることが十分に伝わってくるので、今後も継続して増配傾向にあると期待できる。
※業績が悪くなったときには配当金を減らす政策も考えられるので、100%絶対はありえないことをご了承願いたい。
配当性向(%) | ヤマダ | ケーズ | ビック | エディオン |
2018年 | 53 | 49 | 22 | 32 |
2019年 | 482 | 47 | 30 | 22 |
2020年 | 44 | 50 | 49 | 36 |
2021年 | 29 | 42 | 0 | 31 |
2022年 | 8 | 46 | 194 | 38 |
※極端に大きなデータはグラフ外に表示している(他データを見やすくするため)
ヤマダに関しては1株あたりの利益が小さくなったときには配当性向が482%と極端に高くなってしまっている。
またビックについても2021年の1株あたり利益マイナスとなってしまっているため配当性向の数値は0%として表示した。
ケーズとエディオンに関して言えば、両社とも安定して株主還元しているように思える。
投資の判断をする上では、配当性向の指標も重要視したい。
(6) 地域別分析
次に地域別分析を行っていく。
4社がどの地域に注力して事業展開をしているか判断する。
内容は有価証券報告書の設備の状況を参考に建物や土地など有形固定資産の金額を算出した。
貸借対照表の有形固定資産の金額と完璧には一致していないがご了承願いたい。
帳簿価額(百万円) | 9831 | 8282 | 3048 | 2730 |
ヤマダ | ケーズ | ビック | エディオン | |
北海道地区 | 14,576 | 9,644 | 1,131 | 1,612 |
東北地区 | 25,936 | 18,992 | 0 | 0 |
関東地区 | 201,269 | 52,682 | 71,294 | 774 |
中部地区 | 42,112 | 14,795 | 3,979 | 20,831 |
近畿地区 | 42,758 | 23,429 | 2,979 | 33,985 |
中国地方 | 13,557 | 9,311 | 4,639 | 48,183 |
四国地区 | 8,204 | 10,837 | 0 | 3,148 |
九州地区 | 18,595 | 12,509 | 2,284 | 6,384 |
合計 | 367,007 | 152,199 | 86,306 | 114,917 |
B/S 有形固定資産 | 437,490 | 140,739 | 85,774 | 125,504 |
基本はヤマダのシェアが高く、特に北海道・東北・関東・中部・九州地区については売上高の半分近くをヤマダが占めている。
対してケーズは、北海道・東北・四国・九州で強く、ビックは関東圏の駅チカで根強いシェアを誇っている。
エディオンは中部より西側のエリアに店舗を構えており、特に近畿・中国地区のシェアが高い。
この地域別分析からも、各社の優待消費を考えたときに関東圏在住ではケーズやビック、関西圏在住ではエディオンという選択肢が出てくると思われる。
また、ヤマダは全国的にシェアが安定しており店舗も構えているので、株式投資に不慣れなうちは、株価の安いヤマダから始めるのが良いと考える。
(7) 製品別分析
最後に製品別分析を行う。
家電量販店であるケーズデンキ・ビックカメラ・エディオンを見比べ、どの会社がどの製品を強みにしているか、売上高の金額をベースに比較していく。
なおヤマダは有価証券報告書に製品ごとの売上が記載されていなかったため本分析では除いてある。
製品別売上高(百万円) | 9831 | 8282 | 3048 | 2730 |
ヤマダ | ケーズ | ビック | エディオン | |
音響製品 | 16,815 | 25,690 | 14,589 | |
映像商品 | 96,639 | 102,047 | 73,228 | |
テレビ | 74,900 | 50,197 | 58,578 | |
その他 | 21,739 | 51,850 | 14,650 | |
情報機器 | 175,984 | 270,465 | 180,970 | |
パソコン | 50,319 | 77,396 | 43,401 | |
周辺機器 | 36,262 | 30,845 | 47,300 | |
携帯電話 | 63,607 | 108,447 | 75,576 | |
その他 | 25,796 | 53,777 | 14,693 | |
家庭電化製品 | 380,635 | 279,261 | 307,600 | |
冷蔵庫 | 74,259 | 43,085 | 52,519 | |
洗濯機クリーナー | 99,326 | 41,986 | 75,911 | |
エアコン | 92,298 | 71,606 | 69,541 | |
調理器具 | 51,987 | 34,170 | 37,386 | |
美容健康器具 | 31,842 | 37,838 | 25,651 | |
その他 | 30,923 | 50,576 | 46,592 | |
その他 | 77,308 | 143,693 | 137,370 | |
合計 | 1,284,941 | 747,381 | 821,156 | 713,757 |
大きな括りのその他の項目にはゲーム機器や玩具・日用品・住宅設備などが含まれている。
売上高に対する各製品の割合を比較して、各社の強みとなる電化製品を分析する。
テレビや冷蔵庫はケーズのみ売上高に対して10%を超えている。
洗濯機クリーナーやエアコンは10%超えのケーズに続いてエディオンも高い。
対してビックは名前にある通り、カメラやパソコン、携帯電話等の情報機器関連が強みであると判断できる。
消費者目線で考えたときに、これらの製品を求める際にはそれぞれの社に強み弱みがあると思うので、この辺りも購買の判断基準としてもいいかもしれない。
まとめ
最後に以上の分析の結果をまとめ、4社への投資判断について検討する。
個人的には、4社とも高財務かつ安定した収益力を有していると思う。
また、配当金・株主優待も充実しているのでぜひ現物買いを考えていただきたい。
どの銘柄を買うべきか迷う場合は、以下を参考にしてもらいたい。
・投資初心者→5万円で購入できる株価の安いヤマダ
・投資中級者→10万円前後のケーズ・ビック・エディオン
・関西在住→エディオン
・パソコンなどの情報機器が好き→ビック
・それ以外→ヤマダ・ケーズ
軽く紹介だけさせていただいたが、基本的には自分の生活圏内に通いやすい店舗がある銘柄を選ぶことをすすめる。
株主優待券はメルカリなどのフリマアプリで売ることも出来るが、手数料や送料がかかってしまうので、自己消費が一番である。
自分で使えそうな銘柄の株主優待をもらってみよう!